Web・チラシ・看板で 御社の魅力を発信します
LCグループは総合コンサル会社です
LC PLUSが所属する株式会社LC-JAPANでは、
再生可能エネルギー事業のほか、グループ会社で保育園や農園も運営しています。
多数の事業の広告物を手掛けてきたLC PLUSが、
御社のサービスを広告・宣伝いたします。
グループ会社でおこなっている事業例
自然エネルギー
教育
農業
リラクゼーション
自然エネルギー
教育
農業
リラクゼーション
LC PLUSの考え方
Communication
コミュニケーションをプラス
私たちは、単に商品やサービスを宣伝するだけで終わりません。 LC PLUSに依頼いただくことでBtoB・BtoCのコミュニケーションを増やし、ビジネスチャンスをプラスすることを目指しています。
Idea
アイデアをプラス
複数の企業での販促活動の経験を、御社のビジネスに「プラス」。LC PLUSの社員ひとりひとりがアイデアを出し合いながら、御社のためだけのご提案をおこないます。
Happy
Happyをプラス
LC PLUSはどんな小さな依頼でも、御社にとって最大限のパフォーマンスができるように努力します。 御社にハッピーを「プラス」し、「LC PLUSに依頼してよかった！」と言っていただくことが私たちの目標です。
人とサービスをプラスで繋ぐ。
それがLC PLUSの考え方です。
LC PLUSのサービス
LC PLUSのサービスは全部で３種類。
「チラシもホームページも、看板も作ってほしいんだけど・・・。」
そのご希望、すべて叶えます。
Web
会社やお店のホームページ、集客のためのランディングページ。お問い合わせフォームを含めた基本的なパックなど、ご希望に合わせたWEBサイトの制作を承ります。
※LC PLUSでは、すべてのWEBサイトをスマホ対応のデザイン（レスポンシブデザイン）にてお作りします。
DTP
WEBサービスが主流になった今でも、チラシや名刺、パンフレットなどの紙媒体はなくなりません。
LC PLUSはデザインや紙質にこだわった、最適な媒体をご提案します。 作ったチラシのポスティングなども可能です。
看板
屋外広告や店舗看板、のぼりからネームプレートまで看板の形式はさまざま。新店舗のオープンや既存看板のリニューアルなど、ご相談内容に応じて最適な提案をいたします。
LC PLUSではデザインから施工まで、集客力の高い看板制作をトータルで承ります。
こんなお悩みはありませんか？
「ホームページのリニューアル、何をすればいいの？」
まずは現状のサイトをもとにヒアリングさせていただきます。
「デザインをガラッと変えたい」、「たくさん問い合わせがくるようにしたい」などご要望をお聞かせください。
「地元地域で、塾の生徒を募集したい！」
地元へのアピールには、チラシのポスティングが効果的。
目に留まりやすいデザインのチラシを作り、ターゲットが多い地域へ効果的に配布します。
「ネイルサロンの開業が決定！何をすればいい？」
店舗のロゴやのぼり・名刺・更新が気軽にできるWEBサイトなど、店舗のトータルコーディネートをご提案させていただきます。
LC PLUSの強み
LC PLUSは経験を活かしたトータルサポートが可能です！！
再生可能エネルギー、保育園、スーパー、エステサロンetc…。 LC PLUSはさまざまな業種で広告物の制作経験があるため、事業やサービスに合わせた最適なご提案が可能です。 また、「WEB＋チラシ」「看板＋チラシ」「WEB＋看板」といったプラスの組み合わせにより効率の良い集客方法をご提案します。
価格例
Q&A
キャンセルは可能ですか？
お見積り金額に承諾いただいた後、初校デザイン作成後にキャンセルのご連絡を頂いた場合はその時点までの作業費をいただきます。
デザインの修正は何回までできますか？
修正3回まではお見積り金額に含みますが、それ以上の場合は修正が1回発生するごとに3,000円（税別）の追加費用をいただきます。
できるだけ費用を抑えて依頼したいのですが・・・
ご予算に合わせた最適なプランをご提案いたします。
お見積りは無料ですか？
お見積り・ご相談は無料ですのでご安心ください。
お支払いの流れを教えてください。
初回のお取引のみ代金を先払いでお願いしています。その後は納品月の翌月末がお支払い期限となります。
どんな業種でも依頼を行うことはできますか？
下記の業種や依頼内容についてはお断りさせていただきますのでご了承ください。
・マルチ商法や霊感商法・悪徳商法・ねずみ講のほか、著作権・肖像権その他知的財産権等を侵害または侵害するおそれのあるもの
・誹謗中傷、または名誉を傷つけるような行為に該当するもの
・風俗・アダルト関係などの公序良俗に反するもの、違法なもの、反社会的な内容のもの
・財産、プライバシーを侵害するものまたは侵害するおそれのあるもの
・業務内容や連絡先、所在地の不明確なもの
・脅し、言葉の暴力を振るわれる方、常識がないと弊社が判断した方、その他弊社が不適当と判断した場合